器物損壊罪として立件

器物損壊罪はどのような場合に成立するのかをご紹介いたします。

他人の器物を損壊したと言えるためには、当該物の効用を害したと認定できなければなりません。
皿は割ってしまった段階で皿として使用することができませんし、鉛筆を折ってしまった場合には最後まで使用することができなくなってしまうため、物の効用を害したといえるでしょう。

スポーツ指導の現場における器物損壊の事例として想定されるのは、個人のスポーツ用品を破壊してしまうことでしょう。これはいじめの現場などで、考えられます。

また、破壊する行為にとどまらず、捨てたり心理的に使用できない状態にすることも器物損壊罪に該当します。
心理的に使用できなくなったと認められた裁判例として、有名なものがあります。飲食店の食器に放尿をしたという事例です。

食器に放尿がなされたとしても、洗うことによって瑕疵が治癒されるように思われます。

しかしながら、一般的な感覚であれば放尿された食器を使いたいとは思わないため、この段階で物の効用が害されたといえ、器物損壊罪の成立が認められました。

上記のような理論はスポーツ物品等にも応用することができるでしょう。あまり考えにくいですが、スポーツに使用する物品に対して、いじめの一環として放尿をする、ユニフォームを何らかの方法で汚すなど、さまざまな事例が考えられます。

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